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マスタデータとは：品目・取引先などの例と、取引データとの違い

2026/10/30 （更新: 2026/11/3） シリーズ「ERP 入門」 第6回 / 全9回

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マスタデータとは：長い間変わらず、同じ形で使われる情報

マスタデータは、長い期間変わらないデータで、いつも同じ形で使われる情報を持つ¹。マスタ、マスター、マスターデータは、同じものを指す。仕入先のマスタには、名前、住所、銀行の情報が入る¹。品目のマスタ（品目マスタ）には、品目のコードと名前のほか、その品目の取引で初めから選ばれる倉庫のような既定の値が入る²。得意先と仕入先のマスタは、まとめて取引先マスタと呼ぶ。勘定科目（売上・仕入・現金のように、金額を分けて書く項目）の一覧（勘定科目表）も、会計のマスタである³。帳簿は会社（法人）ごとに持つが、勘定科目表は、Microsoft の Dynamics 365 のように、複数の法人で同じものを使える製品もある⁴。

これに対し、取引データ（トランザクションデータ）は、一件ごとに起きた出来事の記録である。製造、購買、販売、倉庫の間の移動で品物が出入りするたびに、在庫の台帳に、その品目と倉庫とともに記録が残る⁵。取引データは、品目や取引先をマスタのコードで指す。名前や住所をその時点の写しとして伝票に残す製品もあるが、どの品目、どの取引先かは、コードで決まる。

取引データと分ける理由：基準の情報を一件だけ登録し、全部門の取引がそれを指す

品目のデータを一つの品目のデータベースにまとめると、同じデータを何か所にも持つ問題が無くなり、購買だけでなく、在庫の管理、所要量の計画（いつ何をいくつ仕入れ、作るかの計画）、請求書と発注の照合など、ほかの部門の処理からも使える⁶。オープンソースの ERP（Enterprise Resource Planning）である ERPNext では、得意先のマスタがあれば、見積、受注、請求、入金、報告のすべてが、同じ一件の得意先を指す⁷。

得意先のマスタに、通貨、価格表、支払の条件を入れておけば、その得意先との取引に、それが初めから入る⁷。営業が受注のたびに支払の条件を打つ必要は無く、経理が請求のときに別の条件を打ち間違える機会も減る。ERPNext では、与信の限度も得意先ごとに持ち、確定した取引のうち、まだ払われていない額をその限度と比べて確かめる⁷。

ERPNext では、請求を別に受けて自分で払う相手ごとに一件の得意先を作る⁷。住所や担当者は、得意先とは別の記録として持って得意先につなぐので、一つの得意先が複数の事業所や届け先を持っても、得意先を増やさずに済む⁷。ERPNext は、担当者や届け先が変わるだけで、別の得意先を作るのは避けるよう勧めている⁷。新しく登録する前には、名前だけでなく、メールアドレス、携帯電話の番号、納税者番号、住所でも、すでにある得意先を探す⁷。取引をやめた得意先は消さずに使えないようにし、それまでの伝票や会計の記録（仕訳）はその得意先につないだまま残す⁷。

その代わり、マスタが間違っていれば、それを指す取引が同じように間違う。取引先の住所や支払の条件を直すと、それ以降に作る取引に反映され、すでに確定した取引は確定したときの値のまま残る⁷。そのため、マスタを誰が作り、誰が直してよいかを決めておく。SAP の品目のマスタなら、購買の担当は品目のデータをすべて見られるが、直せるのはふつう購買のデータだけ、のように権限を分ける⁶。

会社・倉庫・部門もマスタ：取引にコードを付け、その単位ごとに合計する

マスタは、品目や取引先だけではない。会社、倉庫、部門のような組織の単位も、一件ずつコードを持つマスタとして登録し、取引はそのコードを指す。

会社は、法人のことである。法人は、登記などで法律上の形が定まり、契約を結べ、自分の成績を報告する書類を作らなければならない組織である⁸。SAP（ドイツの SAP 社の ERP）では、法律上独立した会社を、ふつう一つの会社コードとして作り、会社コードごとに一式の帳簿を持つ⁹。

倉庫は、品物が実際に置かれる場所である。ERPNext は、在庫の残高を品目と倉庫の組み合わせごとに持つ¹⁰。倉庫のマスタには、それがどの会社に属するかも入る。在庫が動くたびに会計の記録も作る設定（perpetual inventory）にした ERPNext では、すべての倉庫はどれか一つの会社に属する必要がある¹⁰。SAP でも、工場や事業所にあたるプラントは、一つの会社コードだけに割り当てられる¹¹。

部門は、会社の中の成績を分けて見るための単位である。SAP では、費用が生じる場所としてはっきり区切った単位をコストセンターといい¹²、費用と収益の差まで責任を持つ単位を、プロフィットセンターという¹³。ERPNext のコストセンターは、費用だけでなく収益も付けて、製品ラインごとの損益を出すのに使う。請求書の明細の行ごとにコストセンターを持ち、請求書を確定すると、それが収益と費用の会計の記録に入る¹⁴。勘定科目は「何の」売上や費用かを表し、部門は「どこの」売上や費用かを表すので、勘定科目を部門の数だけ増やす必要は無い³¹⁴。

組織の単位をマスタとして持てば、一件の取引に、品目や得意先のコードと並べて、組織のコードを付けられる。出荷の伝票なら、次のコードが並ぶ。

同じ記録を、品目ごと、得意先ごと、倉庫ごと、会社ごと、部門ごとに集計できるのは、それぞれがマスタのコードとして取引に付いているからである。どれか一つでも打ち方が揺れれば、その単位の合計が分かれてしまう。得意先を二重に登録したときに売上が分かれるのと、同じことが起きる。

ERPNext は、同じ法人の中の支店を別の会社にせず、倉庫や部門で分けるよう勧める¹⁵。小売りでも同じ形になる。Odoo（オープンソース版もある ERP）では、倉庫は、保管の施設や配送の拠点のほか、実際の店も含む、住所のある物理的な場所である¹⁶。

同じ品目でも、場所ごとに違う設定がある

品目のマスタも、組織の階層に合わせて分かれる。品目のマスタは、会社の組織に似た階層の形をしていて、どの階層でも同じデータと、特定の階層でだけ使うデータがある¹⁷。同じ品目を二つの場所に置くなら、設計や購買のデータは同じで、違うのは在庫の数である⁶。そのうえ、工場ごとに違う設定もある。工場ごとのデータには、安全在庫（ぶれに備えて持つ在庫）の量や、補充を始める在庫の水準（発注点）のような、所要量の計画の値が入る¹⁸。

Dynamics 365 では、品目はすべての法人で共有するが、得意先や支払の条件などは、法人ごとに作る必要がある⁴。どのデータをグループで一つにし、どのデータを会社や工場ごとに持つかは、製品ごとに決まりが違う。SAP と Dynamics 365 のどちらでも、グループで同じものと、会社や工場ごとに違うものを分けて持つ。

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